通信教育で学べる 調理師
調理師の資格は、レストランなど飲食店で働く人が自分のお店を持つためや、勤務先においてのスキルアップを目的として取得をめざす人が大多数を占めるのではないでしょうか。
そのため、働きながらでも無理なく効率よく学習できるような、通信教育講座を選ぶ必要があります。
調理師資格の受験資格は、中学校卒業以上で、飲食店、レストランなどにおいて2年以上の調理業務経験が必要となります。
パートやアルバイトでも、週4日以上で、1日6時間以上勤務している場合は大丈夫な場合が殆どです。
実地で数年間の調理業務経験のある方は国家試験を受けた方が早く合格できる可能性が大きいと思われますので、これから調理師資格取得を目指す場合は、専門の学校に入学し無試験で資格取得をお勧めしたいところですが、勤務の都合上どうしても定時に退社して専門学校に通学することが困難な方もいらっしゃるのではないかと思います。
試験科目は、食文化概論・栄養学・食品学・調理理論・衛生法規・公衆衛生学・食品衛生学の7科目と多岐にわたっており、一朝一夕にはいかないと思われます。
この筆記試験は全問が四肢択一式となっていて、全科目の合計で60％以上の得点が目安ですが、1科目でもその平均点を大きく下回る場合は、残念ながら不合格となってしまうようです。
調理師の資格を目指している人はレストランや中華料理店などに現在従事しており、その中で取得をしなければならないので効率的な勉強法が要求されるのではないでしょうか。
最近の通信教育講座のテキストなどを見ると、実に効率よく勉強できるように配慮されているようです。
イラストや表組みを豊富に使用し一目で理解できるように解説してありますから、初心者の方でも安心です。
過去の試験傾向を徹底的に分析して、重要だと思われるポイントを表示しているので効率的で無駄のない、的を絞っての学習が可能となっているようです。
消費生活相談員は、国・ 地方公共団体などが行う消費生活相談業務に携わる相談員を育成するために１９９１年から実施されている資格制度です。
法律・経済・商品などについての知識と、消費者からの相談に対応する能力が求められる。
試験は、第1次と第2次があり、国民生活センターから発行される月刊誌『国民生活』（例年２月号）に掲載される前年度の試験問題に目を通しておくのは有効だろう。
資格の有効期限は５年間だが、所定の手続きで更新できる。
内閣総理大臣の認可事業となっている。
公的資格
受験資格：
学歴、年齢制限なし
試験内容：
１次試験
２次試験
【問い合わせ先】
国民生活センター資格制度事業局
TEL：042-758-3164
消費者と企業のパイプ役として、消費者の苦情相談に応じたり、 ニーズを企業や行政に伝えていくのが仕事です。
受験資格には特にないものの、実務経験のない人には、 試験後実務研修を行うことで資格を取得できる。
消費生活アドバイザーとは、企業活動と消費者利益との調和を図る必要性から、消費者と企業を結ぶ掛け橋的存在として「消費者と企業のパイプ役」というキャッチフレーズのもとに、1980年に通商産業大臣認定の公的資格として誕生したものです。
企業側には、消費者としての視点から商品やサービスに対してのアドバイス、消費者側には、正確な商品知識を伝えることが大きな役割であり、企業や自治体の一員として、または独立して活躍しています。
消費生活アドバイザーは、企業内の消費者対応窓口などでは企業の立場から消費者に対応し、自治体や行政（消費生活センターなど）では消費者の立場として対応していますが、その他にも、企業や行政の依頼によって活動する独立した個人やグループ、非営利の研究会なども存在します。
（財）日本産業協会は、この試験実施団体となり、昭和５５年（1980年）から消費生活アドバイザー試験を実施しています。
民間資格
受験資格：
学歴、年齢制限なし
試験内容：
１次試験
２次試験面接
【問い合わせ先】
（財）日本産業協会
TEL：03-3256-7731